まさか雑談のメモ（5）
きちんと筋道たててまとめる気力がないため、7月27日と28日に知人と行った雑談の記憶にある範囲を記します。裏をとる作業を省いているため内容は保証しません。
従業員はいちばん立場が弱い。
２０２３年度に報酬１億円以上を受け取った上場企業の役員は少なくとも５０１社の１１０６人にのぼり、有価証券報告書での個別開示が義務付けられた１０年度以降で最多となったことが、日本共産党政策委員会の集計でわかりました。報酬１億円以上の役員は２２年度比で少なくとも１１２人増え、初めて１０００人を超えました。
報酬１億円以上の役員がいる５０１社のうち、新設・新規上場のため前年度との比較が困難な企業や従業員０人の純粋持ち株会社を除く４９６社の連結当期純利益は、２２年度の３９・１兆円から２３年度の４３・１兆円へ４兆円（１０・１％）も増加。株主配当も１３・７兆円から１５兆円へ１・４兆円（１０％）増えました。
他方で有価証券報告書から算出した４９６社の賃金総額は、同じ期間に１２兆４２７３億円から１２兆８２３６億円へ、０・４兆円（３・２％）の増加にとどまりました。
「こういうのを報道するのはすでに赤旗くらいです」
「判りきってる話だよね。儲けから役員は報酬をもらう、株主は配当をもらう、従業員は給料をもらうそのなかで力がつよいのは誰か。役員と株主」
「ほんとうは労組運動ってこの不均衡是正のために存在してるんだけど、実際には機能していない。労使協調とか言って椅子取りゲームに参戦することを邪魔すらしますからね」
「そういう意味では、社共共闘はありなんですよ。立憲共産党化のほうが立ち位置としてはわかりやすい。戦う目標が明確化される。御用組合と労働貴族のための政党なら、べつに自民党でもなんでもいいわけです」
「芳野連合とたまきんが共産党と組むのはけしからん、とお怒りだけど、おそらく彼らと決別しても立憲共産党はやっていける気がします。
円安になって輸出企業は儲かってウハウハ。役員は報酬UP。株主は配当UP。国は税収UP。この流れから疎外されているのは、従業員ですからね。そして、従業員の家族であり、下請けも疎外されている。食い物も燃料もほぼ輸入の国で、疎外されている者は苦しんでいる。いずれフタがあくと思います。
これ、べつに共産主義者の発想でもなんでもなくて、義務教育ですら習う近代経済学の基本のキですからね。気づくと一気に形勢は逆転します。なんせ従業員とその家族のほうが圧倒的に有権者は多いわけですから」
「いまはまだマグマをためている状態ってことか……」
6日の記録。
画像ではわかりにくいかもしれませんが、5日夜9時に切ってお供えした梨が干からびて茶色になっています。翌日の朝6時です。この暑さ、すごすぎます……。
燃料費をケチるため水シャワーで汗をながし、朝食用に焼きビーフンをつくります。
駅前のイオン系列のお店も、コスモスもだいたいもやし＋ビーフンで150円くらいです。1食150円……。もう少しなんとかならんものでしょうか……。
朝、150円も使ってしまったので、夕飯は久しぶりにひやむぎ2束をいただきます。80円です。これならお財布も納得ですね。
