赤貧は、うまれてしばらくは白い雲が左側にかかったような感じだったけれど、幼稚園くらいになったらはっきりと見えなくなり、ものが見えるのは右目だけという状態が４０年続いています。要は、片目です。クルマの免許もあるし、とりあえず実生活で困ることはあまりないのですが、五体健全でないと選べない職業もとうぜんありますし、人生の選択肢が少なかったのはたしかです。
ただ、ありがたいことに食いはぐれてはいません。そのことに日々感謝するのみです。これでもっとお金が儲かればよいのですが、さすがにそこまでの運はないのかもしれません。
この記事を読んでおもうのは、まず、親の側の支持が相当あるのだろう、ということです。より手がかかる子供を抱えて生きるのも人生ですが、そんな真似はしたくない、と考えるのも親の考え。子供の人権のまえに、まずは親が共倒れしてはどうにもなりません。
そこは親の自己決定です。人権を叫ぶのはべつにかまいませんが、諦める手段をとりあげるところまで、人権屋が他人に介入できるのでしょうか。
この新聞の取り上げかたもおかしいと思います。
そして、子供にしたところで、ほんとうに幸せか、ということです。あまりいうと優生思想だ危険思想だと言われかねないのですが。生きにくい世の中で、あえてハンデ戦を親から押しつけられる必要はないと思います。むろん、親が愛玩動物として徹底的に資金援助して生かし続けることができれば、別ですが。
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https://l.mainichi.jp/vem4Fcs
新型出生前診断、大幅緩和へ 「命の選別」懸念も、日産婦幹部「時代は変わった」
（略）
日産婦が施設拡大に前のめりな背景には、開業医などからの強い要望がある。NIPTは妊婦から採血して検査企業に出すだけで済み、利潤が大きい。高齢妊娠の増加で夫婦のニーズも高く、指針を無視して検査を受け付ける無認可の施設も増えている。日産婦は1年以上前から今回の指針改定を想定し、理事の医師らで作る研究班が産婦人科医だけでカウンセリングできる研修制度の準備やマニュアル作りを進めてきた。オランダなどが公費でNIPTを推奨している実態を背景に、「日本は慎重すぎる」との意見も根強い。
一方、日本では1970年代に優生保護法に基づく政策の一環で胎児診断の普及が図られた歴史があり、現行指針も「広く普及すると、染色体数的異常を有する者の生命の否定へとつながりかねない」と警告している。今回の委員会でも、複数の委員が優生学的な問題点を指摘したが、日産婦側は取り合わなかった。
日本小児科学会長の高橋孝雄・慶応大教授は「個人的見解だが、今回の施設基準は緩すぎる。ダウン症などの出生を防ぐことが当然視され、なぜ防げるのに防げなかったと親が責められる社会になってしまう」と危ぶむ。だが、日産婦幹部は「時代は変わった。他学会の賛同が得られなくても国民は理解してくれる」と指摘。当初は消極的だった一般からの意見募集に踏み切り、妊婦の支持を追い風にしたい考えだ。
（略）
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